お問い合わせ（秘密厳守）
インターネット上で採用活動を行いたいが「予算が限られている」「できれば無料で求人を出したい」などの悩みを抱えている、採用担当者の方も多いのではないでしょうか。
現在は数多くの求人広告サイトがあり、無料で使える検索エンジンも多く存在します。今回は有料求人サイトとの違いや、無料掲載できる検索エンジンのサイトを紹介します。
無料求人広告サイトと有料サイトの違い
求人広告を行う際に企業側としてもコストを抑え、採用ができればと考えている企業も多くいるでしょう。とはいえ、無料と有料でどんな違いがあるかわからないという方のために、それぞれの特徴を紹介します。
無料サイトの特徴
無料で掲載できる求人サイトの特徴として、1つにコスト削減効果があります。求人サイトを利用して求人情報を出す際には、数十万円以上程の費用が発生し、転職エージェントを通して採用した場合は、紹介報酬として数百万円を超えることも珍しくありません。
無料求人サイトを使えば、こうした費用を一切かけずに採用コストを大幅に削減することができます。
また、求人募集広告の原稿は、基本的にすべて自社で製作する必要があり、広告の文字数に制限があるサイトも多く、全てを記載できない可能性もあります。サポート面ではあまり期待できないですが、無料で掲載できるのでコスト削減の点については魅力的です。
有料サイトの特徴
無料の求人サイトと比べて費用は必ず掛かります。有料求人サイトは求人広告を掲載する前に費用を支払う「先行投資型」と、採用が決定した後に費用が発生する「成果報酬型」の2種類です。
また、プロの担当者がつくので、原稿作成や写真撮影、広告運用などの手厚いサポートが受けられます。サイトによっては登録している求職者に対して、スカウトやダイレクトメールをしてくれるサポートを取り扱っているサイトもあります。
無料求人検索エンジン4つ
求人検索エンジンとは、インターネット上にアップされている「求人情報を集めているサイト」です。代表的な無料求人検索エンジン、以下4つを紹介します。
- Indeed
- Googleしごと検索（Google for Jobs）
- スタンバイ
- 求人ボックス
1．Indeed
テレビCMや電車の広告などでよく見かけるIndeedは、無料で利用できる求人検索エンジンの1つです。近年スマートフォンで求人情報を探している方が多く、圧倒的なユーザー数が魅力的。無料でも十分採用に期待できますが、スポンサー求人（有料掲載）することも可能で、スポンサー求人を利用すると表示回数が増え、求職者の目に留まりやすくなります。
国内での1カ月の訪問者数は約3,900万人と圧倒的にその他のサービスよりも多いです。また、Indeedでの仕事探しの基本は、「キーワード」✕「勤務地」とシンプルで使いやすいのが特徴。だからこそ、企業と求職者の合致度が高まるという効果があります。
3．Googleしごと検索（Google for Jobs）
Google検索に直接求人関連のキーワードを検索すると、関連する求人の一覧を専用ボックス内に情報が表示されます。Googleしごと検索を利用するにあたって自社サイトもしくは、自社の採用サイトを持っている必要があるので、所持していない企業はサイトを作成する必要があります。
とはいえ、利用者の目に留まりやすく、Googleといえど無料掲載のみのためコストの心配がありません。
3．スタンバイ
スタンバイは国内最大級で常時900万件超の求人を掲載している、求人検索エンジンです。スタンバイのサイト内に作成された求人情報だけでなく、インターネット上で収集したあらゆる情報を一括検索できる仕組みになっています。
40代以上のミドル層やビジネス層が多く利用しているので、これらの層をターゲットにしているのであれば合致することが期待できます。正社員からボランティアまで幅広い雇用形態を掲載し、あらゆるニーズに対応することも可能です。
4．求人ボックス
一度は耳にしたことがある方も多い「食べログ」や「価格.com」を手がける、株式会社カカクコムが運営している求人検索エンジンです。インターネット上で公開されている求人サイトや企業の採用サイトなどの求人情報を自動的に収集し、求人ボックス内で確認できるようになっています。
採用サイトを持っていない企業は、直接求人ボックスに投稿するだけで、求人情報を掲載することが可能です。また、求人ボックスは独自の検索エンジンに基づいて表示順位が決まるので、クリック率などでユーザーの行動を分析し、ユーザーにとって有益な求人情報を検索結果に表示してくれます。
まとめ
無料・有料の求人サイトそれぞれの特徴や無料求人検索エンジンについて、ご紹介しました。無料求人を上手く利用することができれば、コスト削減に繋がります。求人検索エンジンは種類があるので悩むと思いますが、まずは自社に合った方法で求職者の反応をみて、さらなる検討をしてみてはいかがでしょうか。
