近年よく耳にするダイバーシティ。働き方改革のひとつとしても推奨されていますが、詳しく知らないという方も多いのではないでしょうか。企業の重要な課題といえるダイバーシティを解説していきます。

ダイバーシティとは？

ダイバーシティ「Diversity」を直訳すると「多様性」を意味します。企業経営でダイバーシティという言葉を使うときは、「個人や集団の間に存在しているさまざまな違い」と解釈されることが多いです。もともとは人権問題や男女雇用機会均等法などを解説する際に使われていました。

ダイバーシティは、米国のマイノリティや男女差別のない人材採用、社会での公正な待遇を実現する運動から広がった言葉です。日本では少子高齢化社会の課題に対して人材を確保するため、ダイバーシティが重視されてきました。

ダイバーシティ＆インクルージョン

ダイバーシティはダイバーシティ＆インクルージョンと表記することも多く、多種多様な考え方の違いや個性を受け入れながら、最大限に能力を発揮できるようともに成長することです。個々が協力し合うことこそが、ダイバーシティ＆インクルージョンの特徴です。

ダイバーシティの種類・分類

ダイバーシティには2種類に分けられ、それぞれを解説します。

表層的ダイバーシティ

表層的ダイバーシティとは、自らの意思で変えることができない性質のもの、自らの意思で変えることが困難な性質を意味します。

• 人種
• 年齢
• ジェンダー
• 性的傾向
• 体の不自由な人
• 民族的な伝統
• 心理的・肉体的能力
• 特性
• 価値観

深層的ダイバーシティ

深層的ダイバーシティは、表面的（外見）には同じに見えるが内面的（心、気持ち）には大きな違いがあり、そのことで問題を複雑にしてしまう側面を持ったもののことをいいます。表面的には同じにみえるため、見落とされがちで違いに気づかれにくいのが特徴です。

• 宗教
• 職務経験
• 収入
• 働き方
• コミュニケーション方法
• 受けてきた教育
• 第一言語
• 組織上の役職や階層

ダイバーシティが重視される理由

経営戦略にはダイバーシティが必須といわれています。働き方改革とダイバーシティは密接に関係し、現在求められているのが労働環境の変化や個人の価値観の多様化です。

• 企業のグローバル化
• 労働人口減少と労働人口構造の変化
• 雇用意識・価値観の多様化
• 消費の多様化

企業のグローバル化

国や国境を越えて、企業のグローバル化が進んでいます。グローバル化に対応するために世界中のニーズ、多様な価値観を持つ人々に商品開発やサービス提供を行わなければなりません。

さらに「日本企業の海外進出」「海外企業の日本進出」により多種多様な価値観を認め、国籍や人種、個人の人権を問わない優秀な人材の採用が必要になります。国籍を問わない人材が働きやすい環境を整えることもダイバーシティの視野を広げる導火線です。

労働人口減少と労働人口構造の変化

現在の日本は少子高齢化により労働力の人口が減少し、今後も減少の一途をたどるといわれています。人手不足による倒産も起きつつある今、いかに人材を確保し、多様化するニーズへの対応を高めるか。

女性はもちろんのこと外国人、高齢者、体の不自由な人の多種多様な人材を活用することで、労働力を補うことが必要です。

雇用意識・価値観の多様化

従来の雇用意識や価値観は時代とともに変化し、労働者の働き方や学歴・経歴に対する考え方が多様化しています。女性の社会進出も著しく、家事や育児などにおける仕事と私生活の両立に対する男性の役割も今後さらに変化していくでしょう。

やりがいや達成感、挑戦志向などさまざまな雇用意識や価値観で仕事を捉えようとする人が増え、企業側も多様化したニーズに対し臨機応変なマネジメントを行う必要があります。一個人の能力の発揮、モチベーションの向上や会社との信頼関係の構築を図ることが、大切になってきました。

消費の多様化

日本の消費市場は成熟している一方、個人の消費志向は多様化してきているといわれています。消費の意味である「モノの消費」から「コトの消費」へ移行が進んでおり、企業戦略の転換が必要です。

フレキシブルな意思決定、自由な着想や創造などダイバーシティの要素を積極的に取り入れなければ社会から取り残され、企業も生き残れなくなってきています。

そのため、多様な人材を企業に取り込むことが重要になってくるのです。

ダイバーシティ推進における課題

従来の日本では上司、会社の言うことは絶対的な権力を持ち、それに従う傾向にありました。しかし、ダイバーシティを推進することで従業員が働きやすい企業であり、魅力的な会社と認識され人材が確保しやすくなります。

さまざまな意見を取り入れ、コミュニケーションを活性化させ「言わなくてもわかるだろう」という思考を捨てることが求められます。集団、チームとしてではなく、一個人として捉えることで着想が限定されることもなく、新たな発想を生むことでしょう。

まとめ

現在はワークライフバランス、仕事と育児・介護の両立を重視する求職者が増えています。今後の人材確保のため、魅力的な会社は柔軟性があり優秀な人材が集まりやすく、人材を確保しやすくなるでしょう。企業の重要な課題として、取り入れることを検討してみてはいかがでしょうか。